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電卓が普及すればするほど、珠算で鍛えられた能力が役に立つといわれています。単純な計算なら電卓でも充分。でも、数学的な思考力や集中力、記憶力など、知的センスを磨くためには｢そろばん｣が効果的です。経済観念を身に付け、家計の意味を知り、事務処理の基本を理解させるための「そろばん教育｣。その教育を支援するために、また、学ぶ人にとって大きな励みになるように、珠算能力の検定が行われています。

簿記は、企業規模の大小や業種、業態を問わずに、日々の経営活動を記録・計算・整理して、経営成績と財政状態を明らかにする技能です。簿記を理解することによって、企業の経理事務に必要な会計知識だけではなく、財務諸表を読む力、基礎的な経営管理や分析力が身につきます。

また、ビジネスの基本であるコスト感覚も身につきますので、コストを意識した仕事ができるとともに、取引先の経営状況を把握できるために、経理担当者だけではなく、全ての社会人に役立ちます。さらに、公認会計士や税理士等の国家資格を目指す方や他の資格・検定と組み合わせてキャリアアップを考えている方々にも必須の資格と言えます。

現在、多くの企業が社員に対して簿記検定の資格取得を奨励しているほか、大学や短大の推薦入試、単位認定の基準に採用されていることなどから、年間で約60万人の方々が受験する「日商簿記」として社会的に高い信頼と評価を得ています。このような実績を踏まえ、若年者の就職を支援する厚生労働省の「YESプログラム」において、企業が採用にあたって重視している就職基礎能力の1つである「資格取得」に選定されています。

現在の流通業界を取り巻く環境は、少子高齢化やライフスタイルの変化をはじめ、IT（情報技術）化の急速な進展、流通外資の相次ぐ参入などにより、急激かつ大きく変化しています。このような状況のもとで、流通業界で最も必要とされているのは、多様化・高度化した顧客のニーズを的確に捉え、豊富な商品知識や顧客に配慮した接客技術を武器として、ニーズにあった商品を提供するとともに、商品の開発や仕入、販売、物流などを効率的かつ効果的に行うことができる「販売のプロ」なのです。販売士検定試験の合格者には、「販売士」という称号を付与していますが、販売士はまさに「販売のプロ」といえます。激動する流通業界で勝ち抜くための必須の資格・検定であり、「流通業界で唯一の公的資格」として社会的にも高い信頼と評価を得ています。

検定試験は、販売に必要な商品知識や販売技術、仕入や在庫管理、マーケティングなど、より高度で専門的な知識を持つ人材の育成を目指した内容となっています。レベルは、１級から３級までの３つに分かれており、どの級からでも受験できます。３級は売場の販売員のレベルで、販売員として最も重要な接客マナーや販売技術といった接客業務に関する知識が身につきます。２級は売場の管理者クラスのレベルで、店舗管理に不可欠な従業員の育成や指導、仕入や在庫の管理といった知識が身につきます。店長や経営者クラスのレベルの１級は、トップマネジメント全般に関する商品計画や商品予算の策定、マーケティング政策の立案、人事・労務・財務管理といった知識が身につきます。

■資格の更新：詳細につきましては検定ホームページ（https://www.kentei.ne.jp/）をご覧ください。

今日、本格的なネット社会を迎え、情報通信ネットワークがビジネスインフラとして定着し、企業においてはパソコン等の情報機器およびこれにつながるネットワークの利活用が不可欠になっています。こうしたなか、企業実務に携わる人材として、パソコンソフト等によるビジネス文書の作成能力や業務データの処理分析・能力、さらにはネットワークを使いこなす事務能力や情報収集・発信能力が必要とされています。

これを受け、日本商工会議所および各地商工会議所では、企業実務においてIT（情報通信技術）を利活用する実践的な知識、スキルの修得に資するとともに、ネット社会に対応した新たなビジネススキルの育成を図る目的として「日商PC検定試験」を施行しています。

なお、本検定試験は、主としてビジネス文書の作成、取り扱いを問う「日商PC検定試験(文書作成)」と、主として業務データの活用、取り扱いを問う「日商PC検定試験(データ活用)」と、目的に応じた適切で分かりやすいプレゼン資料を作成できるかを問う「日商PC検定試験(プレゼン資料作成)」の３分野で、それぞれ独立した試験として施行します。

特許や契約書の締結など、企業はさまざまな分野で法律と密接にかかわっています。法的側面からの判断を誤って予期せぬトラブルを招くケースも多く見受けられます。ビジネス社会で求められる能力は、高度な法律的知識ではなく、担当業務に潜むリーガルリスクを察知する能力、専門家のアドバイスを理解し職務に活かせる能力です。そのための基礎になる実践的な法律知識を体系的かつ効率的に習得することができるシステム、それがビジネス実務法務検定です。

高齢社会の進行とともに定年後の在宅時間が延び、高齢者の生活はより在宅中心になっています。しかし、身体機能の低下により、住宅内の段差や階段でつまずいたり、浴室やトイレ、水廻りの設備などにも不都合を感じるようになります。実際に高齢者の住宅内事故は年々増加傾向にあり、同年代の交通事故死亡者数を上廻っています。これらを解決するための有効な手段として住環境の整備がありますが、これにはソーシャルワーカーや建築関係者、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）など多くの専門家が連繋し、多角的な視野に立ったコーディネートが必要になります。

しかし、現状ではどこに相談や依頼をしていいのか分からなかったり、依頼できたとしても最初に相談した窓口の専門性が前面に出てしまい、バランスの悪い改修になってしまうなどの問題がでています。

そこで、高齢者や障害を持つ方の福祉・医療・保健面と住宅改修・福祉用具といった各種の知識を持ち、また専門家と連繋をとりながら、クライアントに最適な住環境を提供する人材の必要性がでてきました。それが、福祉住環境コーディネーターです。

色彩が人間の生活に大きな作用力、影響力を持つことは、今日よく知られています。ファッションはもちろん商品の開発や一般のデザイン、環境色彩、インテリアからウィンドウディスプレイまで、すべてによい色彩が必要です。産業界や行政の各場面で私たちを満足させる色彩とはどうあれば良いのでしょうか。カラーコーディネートの仕事は今後益々必要とされます。

漢検は、現在、文部科学省認定の検定として小学生から高齢者まで広く親しまれており、平成29年度の志願者数は約208万人にも及んでいます。進学・就職における優遇措置をはじめ、企業の社員教育での利用等、高く評価されている検定ですので、会社で、ご家族で、挑戦されてはいかがでしょうか。今後も、皆様の資格取得に当所の検定を少しでも役立てて頂ければ幸いです。